【事例あり】飲食店の課題をLINEの“会員管理”で解決する方法とは？
近年、飲食店の集客に効果を発揮するツールとして注目を集めているLINE公式アカウント。では、より多くの会員を獲得し、リピーターにしていくためには、どんな工夫が必要なのか。
LINE公式アカウントの様々な機能を駆使してリピーターの育成に成功している事例と共に今からできるLINEマーケティング施策をご紹介します！
飲食店の顧客管理におけるよくある課題
コロナ禍に突入して少ないスタッフで調理やホールの仕事を回しながら
顧客管理や分析を行い、リピート率向上につながる施策を行うためには、ツールを導入し業務効率化する必要があるでしょう。
また、リピーターが獲得できず売上が低迷していることも、よくある課題の一つです。
リピーターが獲得できない背景には、顧客分析が不十分で、ニーズにマッチするサービス提供ができていない場合や、そもそも店舗間で顧客の情報を共有できてないないことから特にアプローチができていない場合、その結果新規キャンペーンや集客につながる特典発信などのプロモーションが周知できていないケースがあるでしょう。
飲食店において、顧客ニーズを的確に把握し、多くの顧客に最適なサービスを提供することこそが、リピーター率向上と売上アップの鍵といえます。顧客管理を効率化するCRMは、これらの課題を解決する一助となります。
ホテル業界におけるLINE会員管理のメリット
今や約9,500万人以上が利用しているLINE。
利用率/開封率の高いLINEと顧客管理を上手く活用すればリピーターをより効率的に増やせるので
リピーターが欲しい飲食店の方には是非とも導入してほしいシステムです。
とはいえ、「まだ導入するメリットを信じ切れない」という方も多いでしょう。
この章では業務効率化とリピーター獲得を狙う飲食店経営者が、LINE会員管理システムを導入するメリットについて見ていきます。
顧客管理が圧倒的にラク＆コスト削減になる
システムを使って顧客情報と購買情報を一元化し、その人に合ったマーケティングを考えられるようになると、顧客管理が圧倒的にラクになることは間違いありません。
また、情報が1つの場所にまとまることによって「どこに何を書いたか」などに悩む必要もないといえます。
記帳したノートがボロボロになったり何冊も書き溜めたり、お客様側の紛失等の恐れが無くなる他、これまで取りこぼしていた顧客のデータを集めてターゲットごとのアプローチができ、集客の近道になります。
顧客満足度向上によるリピーター育成
お客様の年齢・住んでいる地域・趣味趣向など基本情報や、「いつ」「どこの店舗で」「何を」「どれくらいの頻度で」などをCRMに記録しておけることによって、次にお客様が買うと予想されるものは何か、お客様の予算はどれくらいかなどが分かります。
この結果、お客様のニーズをより的確に把握することができ、お客様が求めているものに沿った提供が可能になることで顧客満足度の向上に繋がりリピート率アップが実現するでしょう。
LINE会員管理は、業界において強力なツールとなり、顧客関係を強化し、売上を増加させる新たな戦略を立てることが可能です。
ユーザー体験の向上、顧客忠誠度の増加、収益の拡大に向けて、LINE会員管理の導入は大きなメリットを実感できます。
飲食店のLINE活用事例
では、LINE公式アカウントを登録し実際に活用している施設は具体的にどのような発信をされているのでしょうか。実際の例をご紹介します。
①デニーズ
デニーズは、全国各地に多くの店舗を展開する日本屈指のファミリーレストランです。
お得なクーポン情報だけでなく、アンケートに回答したユーザーにLINEスタンプをプレゼントなど友だち登録のメリットが感じられるコンテンツ作りが成されています。
LINEショップカード機能のようなLINE上の機能を上手く活用することで、ユーザーに対してLINE公式アカウントを友だち登録するメリットを与えることができるため、フォロワー離れを防ぐ効果が期待できます。
このようにフォロワー離れを防ぐことで、メッセージ配信などで狙った情報を発信した際にユーザーが情報を受け取る確率も上げることができます。
②やきにく倶楽部
長崎県西海市に店舗を構える「やきにく倶楽部」は、電話対応にかかる負荷を軽減するためにLINE公式アカウントを活用しています。
LINE上で予約受付/管理することで予約電話対応は従来の2分の1まで削減。
予約件数が少ない時期にはクーポンを配信することで予約件数も増加したようです。
やきにく倶楽部の事例で参考にしたいのが、AIを活用した電話対応です。
団体予約やイベントなど、特別な問い合わせ内容以外は、AIスタッフ“さゆり”が担当。AIのみで予約完結する件数も月に400〜500件と多く、スタッフの負荷を軽減させています。
LINE公式アカウントやAIといったテクノロジーを積極的に活用し、スタッフの業務負担を軽減できた好事例といえるでしょう。
画像:やきにく倶楽部 LINE Official Account
③ごちそう村
「ごちそう村」をはじめ、複数の飲食ブランドを運営する株式会社入船では、ハガキやDMに代わる来店促進の施策として、LINE公式アカウントを導入しました。
インパクトのあるクリエイティブや、LINE限定のクーポンを巧みに使い、大幅に売上を伸ばしています。
来店促進をハガキ・DMからLINEに変えて、面白みのある訴求をした結果、売上はなんと約14倍もアップ。
画像:都ホテル 京都八条 LINE Official Account
④牛角
全国各地に店舗を展開する焼肉業界随一のレストランチェーン牛角も
LINEでリピーター育成をしています。
友だち登録後すぐにメッセージからクーポンが届くようになっており、初動からユーザーを惹きつける施策が練られています。
他の飲食店のLINE公式アカウントと比較すると、リッチメニューの項目が少なくシンプルであることが分かります。
他の飲食店がSNSやオンラインならではのメリットを活かし、ECサイトへの誘導をすることが多い中で、牛角はあくまで「店舗の集客を伸ばす」ことに的を絞ったLINE公式アカウントの活用を行っているのです。
タイムライン投稿では、ゲーム企画も頻繁に更新しており、小さい子供のいる親世代を主なターゲット層に設定していることが垣間見えます。
⑤スターバックス
全世界に店舗を展開するスターバックスはメッセージから簡単にショップカード登録へ移動できる仕様になっており、ユーザーが気軽に機能を利用しやすい工夫として非常に参考になります。
スターバックスのリッチメニューでは、すぐに商品が購入できるようにECサイトへと誘導する項目が設けられており、このことで店舗に足を運んでいない見込み客に対し商品購入のハードルを下げる効果が期待できると共に、商品に対する興味や購入のきっかけ作りとして機能させることで売上アップに繋げることが可能となっています
画像:スターバックス LINE Official Account
まとめ
LINE公式アカウントの参考になる飲食店の活用事例を5つ紹介してきました。
飲食店がLINE公式アカウントを導入することで、新規顧客やリピーターの獲得はもちろん、業務の効率化にもつなげられます。
LINE公式アカウントの運用で失敗しないためには、実際に成功している事例を参考に、自店舗の特徴や顧客のニーズに合わせた施策を打ち出すことが重要です。
今回お伝えした内容を参考に、ぜひLINE公式アカウントを活用した施策を討してみてはいかがでしょうか？
